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ZAKZAK:【痛快!テキサス親父】 (コメント数:20) | ||
1 「安保法案」可決は、平和維持への迅速対応だ 野党議員はあの国の手先か? 2015.07.17 2015-08-02 23:46:29 [編集/削除]
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2 2 2015-08-02 23:49:22 [編集/削除]
大阪での講演会には、4月に共著『素晴らしい国・日本に告ぐ』(青林堂)を出した、友人で弁護士のケント・ギルバート氏が駆け付けてくれた。夕刊フジ執筆陣の仲間でもあるな。 ギルバート氏はノリノリで、日米関係や安全保障、安倍晋三首相の戦後70年談話など、多岐に渡る問題について話し合ったぜ。途中、純粋な愛国者である、次世代の党の杉田水脈元衆院議員も飛び入り参加してくれた。感謝している。 | ||
3 3 2015-08-02 23:51:54 [編集/削除]
ちょうど、このコラムを書いている 15日昼、日本を取りまく安全保障環境の変化に対応する安全保障関連法案が、衆院平和安全法制特別委員会で可決された。テレビで見ていたが、プラカードを掲げて反対していた野党議員には「あんたたちは中国の手先か?」と言いたくなったぜ。 今回のツアーで、中国軍機に対する航空自衛隊機の緊急発進(スクランブル)が急増して、年間460回を超えていることや、中国が東シナ海の海洋プラットホームを軍事基地化しようと狙っている話を聞いた。まさに「今そこにある危機」じゃないか。安保環境の変化を常にモニターして、迅速かつ適切に対応することが、平和を維持することにつながる。 安倍首相については、米上下両院合同会議での演説も見たが、日本を含むアジアと世界の平和と安定のために、重要な役割を果たしている。その外交手腕は米国でも評価が高く、世界のリーダーたちも認めている。70年前には死闘を繰り広げた日米両国が、いまは同盟国として、世界に貢献していることは素晴らしい。頑張ってほしい。 | ||
4 4 2015-08-02 23:52:39 [編集/削除]
さて、今回のツアーも残すところ、名古屋(16日)と東京(18日)だけになった。詳細は、テキサス親父日本事務局の HP(http://texas-daddy.com/) に載っている。みなさんと楽しい時間を過ごせることを楽しみにしているぜ。 親愛なるみなさんと、日本と米国に神のご加護がありますように。 では、また会おう! ■ トニー・マラーノ 評論家。 1949年生まれ。 テキサス州在住のイタリア系米国人。 サラリーマンを定年退職後、動画サイト「ユーチューブ」などで連日、評論活動を行っている。 世界のあらゆる“悪”と戦う「プロパガンダ・バスター」でもある。 大変な親日家であり、日本でも圧倒的ファンを獲得している。 自著・共著に『テキサス親父の「怒れ! 罠にかかった日本人」』『素晴らしい国・日本に告ぐ』(ともに青林堂)など。 2015.07.17 (1/2ページ) http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20150717/dms1507171140008-n1.htm | ||
5 ラサール石井 @lasar141 ・ 中丸啓 @maruchan777jp 2015-08-02 23:56:15 [編集/削除]
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6 依存症の独り言: SEALDsは民青+過激派+在日+チンピラの連合軍 2015/07/22 2015-08-02 23:59:12 [編集/削除]
全労連=日本共産党系の労組組織。この労組組織に加入すると赤旗の購読や共産党への投票を依頼される。要は、共産党と表裏一体。 で、その全労連の街宣車を SEALDs が使っていることが判明した。つまり、SEALDs に参加している若者のかなりの部分が共産党の青年組織=民主青年同盟(民青)であることが証明されたわけだ。SEALDs_KANSAI には、あの殺人者集団=中核派が参加していることが確認できた。 「しばき隊」には在日や在日系チンピラが数多く参加していることは周知の事実である。 以上の事実をまとめると、「SEALDsは反日変態左翼の連合軍」という私の過去の指摘はズバリ的中していたと言うことだ。“ 民青+過激派+在日+在日系チンピラ ”、これが SEALDs の実態である。 国会前で多くの若者たちが! と偏向メディアは報じているが、その“若者たちの中身”には決して触れない。 “民青+過激派+在日+在日系チンピラ” の連合軍が反対する「安保関連法案」。この法案は絶対に成立させなければならない。反対する連中は、“民青+過激派+在日+在日系チンピラ” と五十歩百歩であることを自覚せよ! 2015/07/22 http://banmakoto.air-nifty.com/blues/2015/07/sealds-2407.html | ||
7 朝日新聞デジタル: 集団的自衛権、行使容認反対63%に増 朝日新聞調査 2014年4月6日 2015-08-03 00:09:31 [編集/削除] | ||
8 2 2015-08-03 00:11:06 [編集/削除]
ただ、朝日新聞社が今回、現地の調査会社を通じて中国と韓国でも面接世論調査を実施すると、日本の集団的自衛権について「行使できない立場を維持する方がよい」と答えた人が中国で 95%、韓国でも 85%と圧倒的だった。安倍政権が行使容認に踏み切る場合、中韓両政府だけでなく、両国民からも大きな反発を受けることが予想される。 一方、国内では憲法9条を「変えない方がよい」も 昨年の 52%から 64%に増え、「変える方がよい」 29%との差を広げた。 武器輸出の拡大に反対が 71% → 77%、 非核三原則を「維持すべきだ」も 77% → 82%。 自衛隊の国防軍化に反対も 62% → 68%と増えた。 これらの項目は 昨年3~4月の調査と方法も質問文も同じだが、有権者が 1年足らずの間に軍事力強化に対する不安を強めている様子がうかがえる。 改憲の是非についても、今の憲法を「変える必要はない」の 50%が「変える必要がある」の 44%を上回った。質問文や調査方法が異なり単純に比較できないが、朝日新聞社の調査で改憲反対が多数を占めるのは 1986年の調査までで、次に改憲是非を聞いた 97年以降は賛成が多かった。 | ||
9 3 2015-08-03 00:11:40 [編集/削除]
調査は日本と中国で 2~3月、韓国で 2月に行い、中国調査は主要5都市で実施した。有効回答は日本2045件、中国1千人、韓国1009人。 2014年4月6日 23時41分 http://www.asahi.com/articles/ASG3L72L6G3LUZPS007.html ( 調査は日本と中国で 2~3月、韓国で 2月に行い、中国調査は主要5都市で実施した。有効回答は 日本2045件、中国1千人、韓国1009人。) | ||
10 産経ニュース:【安保法案特別委採決】 抗議活動中に警察官を暴行容疑 活動家の男ら逮捕 2015.7.15 2015-08-03 00:18:10 [編集/削除]
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11 あるサイトから、、 2015-08-03 00:21:53 [編集/削除]
【世論工作員と偽装「市民」、宣伝工作メディアが必死な理由】 2015.07.23 みなさん、こんにちは。 最近文化人や芸能人の必死の政治発言が目立ってきていると思いませんか? もう、工作員と、革命を目指す極左、知識人を名乗る無見識人のカミングアウト、炎上商法で人目を引きたい忘れられた有名人、さらに「平和」と聞くと条件反射で踊りだすダンサーが混在し、おまけに極左や活動家を意図的に「市民」として報道する日本のメディアを自称する宣伝工作機関がマジで情報を撹乱しているので、どれがどれだかわかりませんね。 | ||
12 2 2015-08-03 00:23:44 [編集/削除]
私がこれからお伝えするお話は、裏付けはありません。ただ、こういう可能性を踏まえた上で情勢を見ていただきたい、ということです。 2021年は中国共産党設立100周年です。この日までに「抗日戦争」をアイデンティティにする共産党は、最近不満の鬱積する中国人民を、なんとしても納得させる国威啓発を成し遂げ、100周年の目玉としたいのです。しかし、その前年は「小日本(シァオリーベン)」が目と鼻の先で主催する平和の祭典・東京五輪開催の年。だから、本格的に五輪準備が世界に報じられるようになる 2018年中頃以降の軍事行動は、世界的批判を浴びることになるのを知っているはず。 栄えある党設立100周年の添え物にするため、尖閣を取るなどの対日軍事行動を起こすなら、その前の期間、つまり今年から 2017年中ごろあたりまででしょう。逆に言うと、この年のあたりまでに、例えば尖閣を取った、もしくは自衛隊に打撃を与えた場合、それ以後日本は平和の祭典主催者として軍事的手段による報復はやりにくくなることも知っているはずです。 | ||
13 3 2015-08-03 00:25:51 [編集/削除]
では、中国は尖閣を奪えると本気で思っているのか? 日中間で戦争が発生するとなれば、それは東シナ海上になりますし、日本には潜水艦が多数存在する上に、現役の潜水艦としてカウントされていない退役した潜水艦だって、他国でなら継続使用中もしくはそれ以上のレベルで保存されていることを指摘している解放軍少将クラスの論文も出ているのです。長期的視野で勝てるとは思っていないでしょう。 日本は中国の首都南京にまで軍事力で踏み込んだ世界で唯一の国、しかもそれが見下していたアジア周辺諸国なのですから、中国の大きなコンプレックス担っているのは当然。一度でも、一瞬でも、軍事力で日本に勝ちたいのです。それが新しい中華民族のアイデンティティ構築に必要であることは評論家の石平さんも指摘していますし、月間中国主幹の鳴霞さんも指摘しています。 | ||
14 4 2015-08-03 00:28:11 [編集/削除]
つまり、中国は局地戦で一瞬でも日本を叩いて、瞬間勝者になれれば習近平の大手柄。でも報復を食らったら、勝ったことにはなりません。つまり勝ち逃げできる環境づくりが必要なのです。 具体的に言うなら、安倍政権を右翼と決めつけ、報復どころか防衛戦争もさせない世論を作ること。 つまり 「戦争による報復は無益だ」 「戦争は何も生み出さない」 「戦争できる国にしようとしている」 などの世論形成で手足を出せないようにすることなのです。そのためには当然ながら、超限戦の一環として言論人や芸能人に「平和の大切さ」を訴えさせる必要があります。著名であれば、その道の専門家でなくてもいい。学者が政治に口を出してもいい。むしろ専門家でない、イデオロギーの関係のない(ように見える)有名人がいうからこそ、客観性を重視する日本人の心に響くことくらい、彼等は知っているはず。 そういう根回しを(具体的には支援を)受けている言論人や著名人が、集団でこれを言い出したら要注意だ、と前々からいっていたのですが・・・、(11番を御覧ください) 【拙ブログ:中国軍事行動の兆候に注意せよ】 http://taiyou.bandoutadanobu.com/?eid=1235175 ・・・ 今、そうなっているのですよ。 | ||
15 5 2015-08-03 00:29:45 [編集/削除]
中国側だってバカではないので、最初に協力者の口座に全額振り込んで与えるわけではありません。指示とお金を受け取る側は、スポンサーという形で資金提供する工作員の覚えめでたくあるよう、フライング気味に、テンション高く、目立つように「平和」を唱えなければならない。だから、「素人を集めて部隊の足手まといになるような徴兵制は現代の戦争に即していない」という、現場を熟知した衆議院議員・佐藤正久先生の斜め上を行くテンションで、彼らはアピールせざるを得ないのです。 まあ、「体に優しいお味」というフレーズを必ず入れて経済工作を仕掛けたサムゲタンの時と一緒ですよ ↓ http://ameblo.jp/japangard/entry-11421607267.html もちろん、全部が全部工作員ではありませんよ。最初に申し上げた通り、工作員と協力者と活動性無知識人とつられて踊る人が混在しています。むしろ核心的工作員は表に顔を出さず、世論工作に影響力のある人物を使います。有名人は無自覚協力者のほうが多いでしょうね。そして協力者こそが工作のカギなのです。 | ||
16 コメント(抜粋): 2015年07月24日 2015-08-03 00:37:31 [編集/削除]
1: 安保法制が日本を利するのかどうかは反日国家とそれ以外の国のスタンスで一目瞭然でしょう(⌒0⌒)/~~ それがわからないのは頭の回路がおかしくなっていると言うことですね! でも、それが本人には分からないから、困るわけですね( >Д<;) 大事な人には教えてあげましょう( ^ω^ ) 2: 今は解り易い時代です!! メディアでシナの代弁者と協力者と無知迎合便乗者はすぐ解ります! そこに、ネットで情報が活きかいますから、敵味方の識別信号で確信に成ります!! ネット時代は嘘と捏造の意力が堕ちてます! 逆に、真実の発信拡散の威力は絶大です!! 一度真実一路が通るとネット民が拡散してくれるからです! マスゴミの凋落は時代の必然なのです! 鹿も、嘘付きとして見られて居ます! 馬脚を現して報道する姿は冷笑されてます!! シナの正体は世界が知り始めてます! もう、シナは後が無い! さあ~どうする!日本を攻める能力は在るのか!! 結局、シナにはここ一年しか経済の力は残って無い! この一年で勝負するかだな! だから、安倍総理は急いだ!! 叡智の決断が安保法でした!! 3: そうだったんだ。どうも瀬戸内だの、宮崎団塊爺さん(こいつは前から言ってるが)が騒がしいと思ったらそういうことなんですね。 それにしてもあっさりネットでばれるとは、思ったより利口でないな。 | ||
17 2 2015-08-03 00:40:56 [編集/削除]
5: なるほど、やはり中国人は悪知恵では天才的です。ただ、それだから日本と戦争でも勝てず、民主主義国家にもなれず、人を騙すことしか真面目に考えられない詐欺師の大国に堕落してしまったわけです。共産主義と資本主義の矛盾を自ら解決できずに、日本の反日問題にすり替えようとしている超危険国家です。 中国がオリンピックに出たいのであれば、日本に何かあれば、東京オリンピックに中国を出さないと言えばよいわけです。韓国も出さない方が良いでしょう。中韓が出ないクリーンで安上がりなオリンピックを目指せば、世界中から称賛されるはずです。 中国は権力闘争の果てに国がつぶれて、新しい国が出来る歴史を何千年も繰り返してきました。現在の中国はもう末期症状と言っていいでしょう。その危険極まりない中国という国のメルトダウンが近づく時期に、日本は防衛を強化しなくてはなりません。 民主化は世界の普遍的な流れです。しかし、今中国は民主化すれば、国が空中分解する危険があるし、民主化しなければさらに国がつぶれる危険が増大します。重大な病気の手術の場合と同じで、手術の時期を逃すと手術をすれば、かえって生命の危険が増し、かといって手術をしなくても死ぬのは時間の問題となります。要するに手遅れということです。愚かにも民主化する時期を逃してしてしまったわけです。中国は最後のひと花を戦争することで咲かせようとするでしょう。竹の花は何十年に 1度咲いて枯れてしまうそうです。 日本が防衛を強化しなくてはならない理由として。当面は No.1です。 1.国内の政治矛盾を反日に転化してごまかそうとする中国の軍事力の膨張に対抗して米国とともに中国を封じ込めるため。 2.中国の大崩壊が近づくにつれ、中国国内の内戦や民族大移動等で日本等の周辺国に大々迷惑をかける危険があるため。当然、核?兵器を持った民族大移動です。その時朝鮮は中国に飲み込まれるかもしれません。韓国としては本望でしょう。日本にとっては、韓国を破棄する絶好のチャンスです。間違って助けたりすると、千年恨まれますので決して間違わないようにしましょう。 | ||
18 3 2015-08-03 00:43:54 [編集/削除]
7: 括目のご指摘だと思います。私もこの頃マスコミの報道の傾向を見て安倍政権に対する批判的な報道が多くなっていると思います。公共放送の NHKも注意深く反安倍の報道を流している。芸能人や有名人、大学教授などに安倍政権への批判、安保法制の危険性などを語らせている。 そして、政治の場面でも民主共産社民などがヒステリー状態で安倍批判、安保法制批判、国会審議の拒否など対決姿勢を強めています。彼らは、完全に中国側に立っていますね。もう日本の安全など全く眼中にない風情です。中共の要求に必死に答えようとしている姿勢が良く表れている。シュウキンペイの対日強硬姿勢と完全に同調している。 彼らは集団的自衛権の解釈変更が安保条約を強化することを知っている。何故なら 72年田中内閣が集団的自衛権を「持っているが、使用できない」と解釈変更したのは、中國からの要請だったからである。中国は安保条約の骨抜きを図っていた訳だ。だから一番に集団的自衛権の解釈変更に反対している。 | ||
19 3 2015-08-03 00:47:12 [編集/削除]
8: 同感ですね、同様の気配を強く感じます。 今しか無いのです、団塊の世代は戦争の無意味さ、戦争は何ももたらさない、戦争の虚しさ、個人の生活を破壊する戦争、平和は大切、日本は過去にその悪さをした。戦後史観しか知らないこの世代。基本的人権(権利主張を優先する)の名の下で教育された大量生産教育の下で育った人口比率の高い世代とその前後10年くらいの戦後史観しか知らないで来た世代が多い今しかチャンスが無いのです。 時間が経つと国際常識を身に付けた人口比率が多くなってきているので集団的自衛権を含めた意識は前の世代とは違ってきます。従って日本の常識は 戦争 = 悪、軍隊 = 悪、Nationalism = 偏狭右翼 このイメージの強い世代が元気な間しかチャンスが無いのです。 過去のマスコミ左翼の生き残りのペンの力はこの戦後史観しかより所はありません、各論、具体論になると不利なので全体論でひとくくりにしないと論陣が張れないのです。違憲、戦争に近ずく、この高まりが一番強くなる、その様な内容ばかり放映している NHK、どうして同時にそれと同期間の中韓の対日政策の推移を報道しないのでしょうか? 日本人の厭戦気分のピークである、戦後70年のこの敗戦記念日に中国は南シナ海で何か何か仕掛けて来るやもしれませんね、ジェット戦闘機の離発着試験飛行など。 | ||
20 4 2015-08-03 00:49:41 [編集/削除]
9: 「反日メディア」に媚びる = 出演依頼が増える・・・ 芸能人、文化人 逆に「正論」を語ると = 干されてしまう・・・ 単純明快な構造 この構造に在日・シナ、半島人+工作活動支援・資金 ・・・ 反日体制 = 増すゴミ「権力」・利権 = 拝金 <金の為なら何でもやる> 「平和ボケ」の陰に「日本破壊工作が進行している」!!! |
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